地域の登録団体
JSPO・サッカー登録
100,253人 → 84,960人
表は、日本スポーツ協会(JSPO)の地域団体「スポーツ少年団」の登録者数です。競技をする人全員の人数ではありません。
| 競技 | 登録者数 |
|---|---|
| 軟式野球 | 108,794人 |
| サッカー | 84,960人 |
| バスケットボール | 67,558人 |
| バレーボール | 46,993人 |
| 剣道 | 33,589人 |
| 空手道 | 26,655人 |
バスケットボールはミニバスケットボールを含みます。
まず、ひとつわかろう
上の表から、好きな競技を一つ選ぼう。次に年別のデータを開いて、2020年度と2024年度の人数を比べてみよう。
同じ競技でも、登録先がちがう。
はじまりの年で、変化の見え方がちがう。
数字に入らない子もいる。
人数が増えた競技と減った競技を、一つずつ探してみよう。
『サッカーは減った?』『バスケは多い?』を、数字の一部分だけで決めずに考えたい親子へ。
競技、年、男女、年代、地域という複数の見方から、分かること・考えられること・まだ分からないことを分けられます。
● まず「何を数えたか」を見る
ひとつの数字だけでは答えられません。地域の登録団体とJFAのU-12登録では、同じ時期でも動きが違います。
JSPO・サッカー登録
100,253人 → 84,960人
253,745人 → 274,774人
8,337 → 7,993チーム
JFAのU-12選手登録料
700円 → 無料
「スポーツ少年団」は、JSPOに登録する地域のスポーツ団体の正式名称です。このページでは、最初に「地域の登録団体」とやさしく説明し、必要な場所だけ正式名称を添えます。すべてのクラブチーム、スクール、遊びで楽しむ子を数えた数字ではありません。
● ちがう数字を横に並べる
それぞれ別の登録制度なので、足し算はできません。でも横に並べると、ひとつの数字では見えなかった問いが生まれます。
JSPOに登録した地域のスポーツ団体の団員数。正式な制度名は「スポーツ少年団」です。サッカーをする子ども全員の数ではありません。
JFAの第4種チームに登録する選手数。2022年度からJFA選手登録料が無料になり、未登録だった所属選手の登録が進んだ影響を含む可能性があります。
JFAに登録する第4種チームの数。同じ期間に選手数は増え、チーム数は減ったため、1登録チームあたりの人数は増えています。
2020〜2024年度は、JSPOの地域団体登録が減り、JFA U-12登録選手は増えました。一方、JFA登録チームは減っています。
JFAの1登録チームあたり選手数は約30.4人から約34.4人へ増加。チームの集約や、活動先の多様化と合う動きです。
何人がクラブチームやドリブルスクールへ移ったか、本気の競技志向が増えたかは、全国統一データがなく断定できません。
JFA登録の増加には、制度変更の影響もありそうです。2022年度にU-12選手のJFA登録料が700円から無料になりました。JFAは、登録チームの中にも未登録の選手が多くいたと説明しています。つまり「登録者が増えた=実際に競技を始めた子が同じだけ増えた」とは限りません。
● ほかの競技も、もう一段深く
バスケ・バレー・野球を、地域団体、競技団体、年代やチームの数字で読み解きます。別の制度の人数は足しません。
分析 1・バスケットボール
いま言えること子ども年代の登録は直近で増加。ただし、2020年だけを出発点にすると「回復」を大きく見せすぎます。
ミニバスケットボールを含む地域団体の登録。2023年度を山に、2024年度は少し減りました。
この数字の公式資料 ↗同じ8,341登録チームで選手は3,841人増加。男子91,497人、女子74,837人です。
この数字の公式資料 ↗2020年度からなら+18.0%ですが、感染症流行前の2019年度からでは-2.5%。開始年で印象が変わります。
この数字の公式資料 ↗地域団体は2020〜2024年度で増え、JBA U12も2023〜2024年度に増えました。U12は女子が45.0%で、男女差が比較的小さい競技です。
男女とも参加しやすい入口が広がっている可能性があります。2024年度のU12はチーム数が同じまま選手数が増えました。
学校の部活、民間クラブ、遊びを含めて「子どもに最も多い競技」とはまだ言えません。2025年度U12の男女別詳細も同じ条件では未掲載です。
分析 2・バレーボール
いま言えること登録選手は増えていますが、JVAの登録チーム総数は2019年度より少ないままです。
2020〜2024年度で4,712人増加。2024年度は女子31,819人、男子15,174人です。
この数字の公式資料 ↗男子は35,148人→37,484人、女子は53,428人→52,526人。合計増の中身は男女で同じではありません。
この数字の公式資料 ↗登録選手総数は2019→2025年度で+12.3%ですが、登録チーム総数は-2.3%。人数とチームは同じ動きではありません。
この数字の公式資料 ↗JSPO地域団体とJVA小学生の両方で直近の登録は増加。2025年度のJVA小学生は男子が増え、女子は少し減りました。
既存チームに集まる人数が増えた、学校・クラブ間で活動先が変わったなど、チームのまとまり方が変化している可能性があります。
なぜ男子が増えたか、女子の減少が一時的かは1年だけでは分かりません。チーム統合や部活動の地域移行との因果も未確認です。
分析 3・野球
いま言えること軟式の地域団体、学童チーム、高校硬式部員という別々の指標が、いずれも減少方向です。
2021年度の後に減少。2024年度は男子100,428人、女子8,366人で、女子割合は7.7%です。
この数字の公式資料 ↗13年間で5,581チーム減少。途中の年度がそろった連続時系列ではないため、3つの観測点として読みます。
この数字の公式資料 ↗同じ子どもを小学生から追った数字ではありません。高校硬式では2026年度まで12年連続の減少と公表されています。
この数字の公式資料 ↗対象の異なる3指標がすべて減少方向。とくに学童の登録チーム数は長期で大きく減っています。
地域で選べるチームが減り、合同・統合チームや遠距離移動が増えると、始めやすさ・続けやすさへ影響する可能性があります。
硬式クラブ、ソフトボール、学校外スクール、遊びを含む野球人口の全体像は分かりません。減少理由を少子化だけに決めることもできません。
グラフの「はじまり」に注意しよう。2020年度は感染症流行の影響が大きい年でした。そこでバスケとバレーは2019年度からの比較も入れています。増えた・減ったを見るときは、どの年から比べたかも確認しよう。
● 地域の登録団体を年と男女でくらべる
ここからは、JSPOに登録する地域のスポーツ団体(正式名称:スポーツ少年団)の6競技を、同じものさしで比べます。
2024年度のスポーツ少年団では登録者数が最も多い競技です。
この5年間では登録者数が減っています。サッカーをする子ども全員ではなく、スポーツ少年団の登録です。
ミニバスケットボールを含みます。2020年度より2024年度の登録者数が多く、男女差も比較的小さい競技です。
2020年度から2024年度にかけて増えています。2024年度は女子の登録が男子の約2.1倍です。
2020年度から2024年度にかけて登録者数が減っています。
2021年度を山に、その後は登録者数が減っています。
● 年齢の変わり目をさがす
全国のJSPO地域団体登録を3学年ずつにそろえ、同年代の人口に対する登録率で比べます。人数だけより、年代の違いが見えやすくなります。
小学生の前半。全国の同年代100人あたり約4.5人が登録。
小学生の後半。全国の同年代100人あたり約10.2人が登録。
中学生。学校部活動など、スポーツ少年団以外の活動先もあります。
大きな差が見えます。でも、同じ子を追いかけた数字ではありません。学校の部活動や民間クラブへ活動先を変えた人もいるため、この差をそのまま「辞めた割合」とは呼べません。
● 学年に近い年代でくらべる
全国で競技をまたいだ「1学年ごと」の統一データはまだありません。まず、競技団体が公開する学校年代・年齢カテゴリーを男女別に見ます。
「ここで辞めた」とは、まだ言えません。男子は主に第4種・第3種・第2種、女子はJFAの男女区分別集計を学校年代ごとに整理しました。チーム種別と性別区分が異なるため、JFAの種別合計とは一致しない場合があります。 同じ子どもたちを追いかけた調査ではないため、人口の違い、登録先の変化、複数登録なども確かめる必要があります。
「ここで辞めた」とは、まだ言えません。U12・U15・U18は学年別ではなく年齢カテゴリーです。上の年代ほど人数が少ないことだけで「その年齢で辞めた」とは判断できません。 同じ子どもたちを追いかけた調査ではないため、人口の違い、登録先の変化、複数登録なども確かめる必要があります。
● 「やめた」の中身を見る
小学生の間にスポーツ活動をやめた経験がある保護者877人に聞いた調査です。「本人の気持ち」だけでなく、生活や家庭の事情も重なっています。
費用の負担も同じではない
400万円以下28.7%
400〜600万円16.0%
600〜800万円16.0%
800万円以上8.8%
「やめる=失敗」ではありません。目標を達成した、ほかのスポーツに興味をもった、生活が変わったという理由もあります。答えは複数選べるため、割合を足して100%にはなりません。調査では「何年生のときに辞めたか」までは分かりません。
● 47都道府県をくらべる
人数の大小ではなく、その地域の小・中学生100人あたり何人が登録しているかで比べます。
まず全国を基準にして、地域を選んでみよう。
448,766人
65,906人
● まだ足りないデータ
全国を同じ条件で比べられる「競技 × 1学年 × 男女 × 年」の公開データは、まだ見つかっていません。だから、違う登録制度の数字を無理につなげて「この学年で何人辞めた」とは言いません。
● 出典と読み方
同じスポーツ少年団の登録制度で、競技別の5年間と男女別を比較。全競技人口ではありません。
公式資料を見る ↗小学生・中学生・高校生年代の男女別登録数を使用。
公式資料を見る ↗第4種(U-12年代)の選手登録数を使用。
公式資料を見る ↗第4種(U-12年代)のチーム登録数を使用。
公式資料を見る ↗選手登録料を700円から0円へ変更。登録チーム内に未登録選手がいたという説明も確認しました。
公式資料を見る ↗地域社会でスポーツを中心に活動する登録団体の正式名称と、制度の範囲を確認。
公式資料を見る ↗U12・U15・U18の全国男女別登録数を使用。
公式資料を見る ↗小学生の間にスポーツ活動をやめた経験がある保護者877人の回答。複数の理由が重なります。
公式資料を見る ↗おうちの方へ
このページは異なる登録制度の人数を足し合わせず、同じ制度内の推移を比較しています。増減を競技人気や個人の離脱率に直結させず、制度変更や活動場所の違いも合わせて読んでください。
『競技人口が増えた』という見出しを見たら、まず何を確かめたい?
スポーツの人数と、子ども全体の人数。分けて見ると何が分かる?
「運動」を、同じデータ図鑑の別の問いから深めます。
サッカーの人数が減った、という数字。どのチームの登録を数えたものだろう?